今働き方改革に取り組んでいる企業様は多いかと思いますが、一方で組織開発・人材開発に取り組んでいない企業様もいるかと思います。
働き方改革の次になぜこの分野も取り組んだほうが良いのか解説します。
目次
いま働き方改革を語る会社は行き詰まる!?
日々の経営において、スティーブン・R・コヴィー氏の
『7つの習慣( https://amzn.to/2S0ZmD2 )』内で紹介されている
『時間管理マトリックス』を意識されている方も多いのではないでしょうか?
『時間管理マトリックス』は緊急度と重要度の度合いによって4つの領域に分かれた非常に分かりやすいマトリックスです。
しかし、活用する際の落とし穴として、緊急度が高く重要度が高い分野(第1領域)にばかりリソースが割かれ、緊急度は低いが重要度が高い分野(第2領域)に手がまわらないということがあります。
人事分野でいうと、いま「緊急度・重要度が共に高い」テーマは「働き方改革・生産性向上」です。
一方で「緊急度は低いが重要度が高い」テーマは「組織開発・人材開発」です。
3~5年経過した時、緊急度が高く重要度が高い分野(第1領域)だけ取り組んでいた企業と緊急度は低いが重要度が高い分野(第2領域)にも取り組んでいた企業との間に、大きな差がつくことは容易に想像できるのではないでしょうか?
だからこそ「働き方改革・生産性向上」と「組織開発・人材開発」はいま同時に取り組まなければいけません。
クラウドは人事担当を楽にするだけではない!
なぜ組織開発・人材開発が働き方改革の次のテーマなのでしょうか?
そこには2つの潮流があります。
ティール組織の衝撃
「ティール組織」を語ると1回のテーマとしてお伝えするのは難しいため、ご興味のある方は書籍をご購読ください。
フレデリック・ラルー著( https://amzn.to/2YHd8gL )は分厚過ぎるため、
イラスト解説版( https://amzn.to/2S1mEsz )などもおすすめです。
2.人事分野のクラウドサービス(HRテック)の台頭
ミック経済研究所のレポートによると、人事分野のクラウド市場は「採用管理」「人事・配置」「労務管理」「育成・定着」の4分野で2017年では179億円だった市場規模が、2019年では355億円、2023年には1,000億円を超える市場規模になると予測されています。
実際の数字として、各社が提供する人事分野のクラウドサービスは、2017年5月時点で231サービスでしたが、2019年4月には390サービスと約1.7倍に増加しています(気になる方は「HRTechカオスマップ」で検索してください。)
特に「求人」と「エンゲージメント」のサービスが増加しており、社員を採ること・活かすことが一層注目されています。
真のクラウドとは「社員が個性を発揮するプラットフォーム」
エンゲージメントを高めるクラウドサービスには以下のような種類があります。
- 1.社内コミュニケーション・SNS
- 2.ウェルネス(ストレスチェックなど)
- 3.日報管理
- 4.目標設定・管理
- 5.人事評価・配置
- 6.人材開発・人材育成
- 7.オンボーディング(社員の初期研修)
- 8.総合(上記のトータル機能、ES調査など)
以前は数百万~数千万円を投資しなければ導入できなかったものが、今では少額の費用で導入できるようになってきました。
「活躍する可能性の高い人材」とはどのような人材なのか?高評価者と低評価者の違いは?など、これからは、今まで曖昧で属人的だった人材育成にクラウドを活用し、採用~教育~人材育成のPDCAをまわしてみてはいかがでしょうか。
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NBCコンサルタンツ株式会社
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