世界中に蔓延する新型コロナウイルス感染症は世界のパワーバランスにも影響を与えているようで“二極化”という未来が色濃かったコロナ前から、“多元化”という新たな様相へと変化しつつあります。
産業革命以降、さまざまなイノベーションが起きましたが、世界が新たな様相へ変化する今、中小企業は「経営革命2021」を起こせるかどうかが、来年以降の状況を左右する……そう実感する日々です。
しかしコロナ禍だからこそ働き方改革の効果があったのか、しっかり分析しましょう。また今後重要な戦力となる「ある世代」を戦力化させるためのポイントも併せてご紹介します。
目次
働き方改革がスタートしたがコロナで大混乱
2019年は、副業元年という言葉が世情を覆ったかと思えば、あっという間に『働き方改革関連法案』がスタートしました。
各々に準備をしてきたとはいえ、対応に苦慮された企業様も多いことと存じます。
社内体制の整備、残業の抑制や有給休暇の管理、評価制度の見直し・構築など――、
ようやく整備してスタートした初年度でしたが、コロナ禍で大混乱……。
コロナ禍の当初は、生き残ることが最重要だったわけですが、生き残りの目途が立ったならば、企業として向き合うべきは「自社の生産性は、本当に高まったのか?」ということです。
コロナ禍だからこそ働き方改革の効果を分析
ぜひ「今」だからこそ、俯瞰的に自社を分析してみましょう。
たとえば、これまで10時間かけて生み出していた付加価値を7時間で生み出せているかどうか?
働き方改革が中小企業に突きつけた課題は、生産性の向上と体質転換です。
コロナ禍でも尚、それは粛々と進行し続けています。もし、以下のような症状が現れていたら、要注意ください!
このような症状に、要注意!
- 『働き方改革』の号令をかけてスタートしたが、以前とあまり変わっていない気がする。
- 定時で帰るようになったが、仕事を翌日に積み残しているだけのような気がする。
- 以前に比べ、納期遅延が増え、報告があがってくるスピードも遅くなったような気がする。
- 新しいシステムや設備を導入したが、相変わらず「忙しい」「人が足りない」という声を耳にする。
- 仕事量は減り、時間はあるはずなのに、現場から改善提案が挙がってこない。
- 管理者がこれまで以上に実務で忙しくなり、育成や指導が進まない。
- 残業は少なくなり、休みも増えて業務環境は改善したものの、売上・粗利が減っている。
これらの症状は、近い将来の資金や利益の逓減を示唆しており、目に見えないカタチで人から人へ伝播し、企業や経営者の体力と脳力を“ボディーブロー”のようにじわじわと奪っていきます。
働き方改革世代を戦力させる化させるポイント
そうならないために大切なことは、今後主力となるであろうミレニアル世代・Z世代と呼ばれる「働き方改革世代」を“正しく戦力化”することです。
そのためのポイントは以下の2つです。
◇ポイント1◇ 働き方改革世代の勘違い・誤解を解く
情報リテラシーが非常に高い環境で育ってきた彼らは、ミスリードされてしまう危険性が高い世代ともいえます。
また、自分に都合よく状況を捉えてしまうケースも多いので、正確な情報や多角的な考え方を伝えることが重要です。
◇ポイント2◇ 社内イノベーションを起こす企業風土を早期につくる
生産性向上のためには、本質的イノベーションと漸進的イノベーションが必要です。
しかし、これらは指示して生み出せるものではないため、正しく導いてあげなければなりません。
上記の2つのポイントは、経営革命2021の根幹といえます。
時代に翻弄されず、確かな未来に向かうためにも「今」の自社がどのような状態か?
ぜひ、企業総点検を実施していただければ幸いです。次へのアクションが早ければ早いほど、解決も早く訪れます。
最適な「企業総点検」を御社で実施してみたい方、また、働き方改革世代の育成に関するノウハウをより詳しく学びたい方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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この記事の著者
NBCコンサルタンツ株式会社
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