社風は調査できる？自社の社風を知るための確認ポイントも紹介

社風とは、簡単にいうと「社内で感じられる独特の雰囲気や空気感のこと」です。企業が歴史のなかで培ってきた文化・価値観・経営理念などのあらゆる要素が絡み合って形成されるものであり、従業員の働きやすさに大きくかかわるものとなります。

社員にとって、働く企業の社風は重要です。たとえどれほど日々の業務に満足をしていても、「社風が自分に合わない」と判断されれば、退職につながる可能性も大いにあります。そのため、経営者の方や人事担当者の方は、常に自社の社風を把握しながら勤務環境の維持・改善や早期離職者の減少に努めなければなりません。

しかし、社内の雰囲気は目に見える情報ではないため、社風調査は決して簡単なものではないでしょう。自社の社風を調査したいのであれば、従業員エンゲージメント調査などの社内アンケートを実施し、社員の意見を聞きながら正しく分析することが大切です。

社風を調査するためには、社員を対象に社内アンケート調査を実施すると良いでしょう。社内アンケートは多くの企業にて「社風の把握」はもちろん、「従業員満足度の向上」「離職率の低下」「組織課題の可視化」などを目的に行われています。

社風を把握したいときは、まず下記の質問を取り入れた社内アンケートを実施し、適切な情報収集を行いましょう。

また、社員のなかには社風のミスマッチが原因で退職を決める方も多くいます。社風の把握はもちろん、社風が原因での退職をしっかり防ぎたいのであれば、上記の質問に加えて「社風に関する悩みは、仕事において抱える悩みのなかでどれほど深刻に感じているか」といった質問を入れると良いでしょう。回答データから社員にとっての「社風の悩み」の重要度も把握することで、取り組みの優先順位や方向性も適切に判断できます。

自社の社風を理解できれば、職場環境の改善に努められるだけでなく、求人情報や企業情報に記載するアピール文にも取り入れられることから、応募率のアップ・マッチ度の高い人材確保にもつながります。

また、社風は社内のさまざまな要因によって左右されます。社風を調査するときは、まず自社の特徴を洗い出してみると良いでしょう。

社風調査の実施前に洗い出しておくべきポイントは、下記の６つです。

ここからは、各ポイントについてより詳しく紹介します。

企業理念とは、企業として最も大切にしている考え方や、企業の根幹となる価値観のことです。似た言葉に「経営理念」がありますが、企業理念と経営理念はやや異なることも覚えておきましょう。経営理念は経営者として最も大切にしている考え方や価値観のことであり、企業理念はこの経営理念を継承し、反映させたものであるケースが多くなっています。

企業理念は、意思決定の基準となり得る「経営の軸」を設けるため、そして会社としての行動規範や行動性を示すために策定します。そして、これらが社員に浸透することで社風がつくられていきます。そのため、適当に決めた企業理念では、良い社風をつくることは期待できません。

したがって、社風調査を行う際はまず企業理念を改めて確認し、社風に良い影響を与えられる内容となっているかどうかをチェックしましょう。

社風調査を行うときは、企業理念のほか就業規則も確認しておきましょう。就業規則とは、社員の労働条件や職場の規律・ルールを定めた規則集のことであり、社員が遵守すべき職場内のルールや義務を「服務規律」と言います。

就業規則のなかでも、服務規律は業種によって大きく異なり、かつ社風が最も出やすい部分です。具体例として、「茶髪やアクセサリーは一切禁止」という会社の場合、誠実・規格的な雰囲気が出る一方で、これら外見に関するルールがない会社は柔軟性があり、個性的な雰囲気が出るでしょう。

服務規律が厳しすぎても緩すぎても、「社風が自分に合っている」と考える方は少なくなる可能性があります。社風調査を行う際は、どのような社員に働いてほしいかを明確化したうえで、就業規則のチェックや必要に応じて見直しを行うと良いでしょう。

人事評価制度は、社員の業績や会社への貢献度などを評価し、その評価にもとづいて処遇に反映させる制度のことです。人事評価制度と社風は、意外と関係性の強いものとなっています。

例えば、人事評価制度において数字を重視する場合、数値目標の達成意欲がより高まります。個々の業績を伸ばすべく、チームワークよりもライバル心をもって仕事に励むような社風となるでしょう。一方で、達成までの過程を重視する場合は、ほかの社員と協力しながら成果・成長を目指すといった雰囲気が出る傾向にあります。

このように、人事評価制度は社風と非常に結びつきの強いものです。社風調査を行う際は、自社の人事評価制度が何を重視したものとなっているかを主に確認すると良いでしょう。

社風をよくするためには、社内の人間関係が非常に重要です。社内コミュニケーションが活発な会社は、明るい雰囲気があり多くの社員にとって安心できる要素となるでしょう。

しかし、それだけでは風通しの良い会社とはいえません。悩みやトラブルの原因となることが多い人間関係において、社員がより安心して働き続けるためには、「上司や先輩、さらに後輩に対して自分の意見を述べやすいか」が重要です。社員それぞれがすべての社員の意見を受け止めるという社風は、多くの方が求める要素といえるでしょう。

したがって、社風調査を行う際は「社内の人間関係が良好であるかどうか」「一人ひとり、意見のいいやすい雰囲気となっているか」をまず確認しておくことが大切です。確認しきれない部分は、社内アンケートに取り入れると良いでしょう。

人事評価制度において何を重視するかによって仕事への姿勢が変わり、結果として社風に影響するように、社員一人ひとりの仕事への取り組み方は社風の良し悪しにも大きく関係します。そのため、まずは社員がどのように仕事に取り組んでいるかをチェックしましょう。

例えば、ただ単純に与えられた仕事のみをこなすような職場では、「意欲的に仕事に取り組むことがない」「自分のペースで仕事を進められる」といった雰囲気がつくられます。しかし、この雰囲気から分かるように、その社風を好むか好まないかは人によっても大きく異なるでしょう。

したがって、社風調査では仕事の取り組み方そのものを調査するだけでなく、その取り組み方に対してどのような思いをもっているかまで調査することがおすすめです。ネガティブな意見をもつ社員が多い場合は、仕事への取り組み方を変える何らかの対応をとらなければなりません。

ローカルルールとは、ある特定の組織・団体・状況のみに適用されるルールのことです。会社では、主に従業員のモチベーションの維持・向上を目的に設けられるものですが、このルールは社風に大きな影響を与えます。

例えば、ローカルルールとして「常に感謝の気持ちをもち、かつ感謝の気持ちを相手に伝えること」といったルールを策定している場合、その会社では普段から「ありがとう」という言葉が飛び交うでしょう。このような状況は、社風に良い影響を与えます。

しかし、ローカルルールを多く設けることによって、かえって窮屈な雰囲気をつくってしまう可能性もあります。加えて、「ルール通りの行動をすれば良い」と考えてしまい、社員の自主性が失われるリスクもあるでしょう。

したがって、社風調査を行う際はまず自社のローカルルールが適切な内容・量になっているかどうかを確認することが大切です。経営者や人事担当者だけでは判断しきれない部分は、社内アンケートに取り入れると良いでしょう。

社風とは、企業が歴史のなかで培ってきた文化・価値観・経営理念などのあらゆる要素が絡み合って形成されるものであり、ひと言でいうと「社内で感じられる独特の雰囲気や空気感」を指します。

社員にとって、働く企業の社風は重要です。社風を調査するためには、社員を対象とした社内アンケートを実施すると良いでしょう。しかし、社内アンケートの実施で適切な対応をとるためには、あらかじめ自社の特徴を洗い出しておくことも大切です。ここまで紹介した内容を参考に、ぜひ自社の特徴を洗い出したうえで、適切な社風調査を実施してみてください。

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