企業を活性化することは、社員を活性化することです。
活性化された社員を私達は「人財」と呼びますが、この「人財」は計数をすべての根底におき仕事に従事します。
「計数に始まり、計数で終わる」
計数を軸にした仕事観に転換し、意欲・知恵・工夫を持って仕事に取り組みます。
そんな彼らが希望を抱くことのできる制度が、ＮＢＣの労働分配率による人事評価制度です。
しかし、この人事評価制度の導入前に肝要なことが２つあります。
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目次
人事評価制度を導入する前にある大切なこと
まず、社長の価値観（考え方）が業績と連動しているか。そして「人財教育」というものは、社員個々が自立することに目的があり、決して社員を甘やかすことではない、という考え方に立つことです。
“ダメな会社”は「能力の高い社員」の定義を間違えています。
“ダメな会社”において「能力の高い社員」の定義とは
「指示されたことを指示された通り忠実に処理することのできる社員」
であることが多いです。
会社側がこのように誤った定義づけをしてしまうと、社員は過去の経験を元にした仕事観を持ってしまい>自身が本来持つ能力に気づかないまま「使われる身」で企業生活を終えてしまいます。
「使われる身」の社員は、当事者意識が無いまま仕事に従事し、自身の持っている能力のせいぜい５％程度しか発揮できないことでしょう。
これは、企業にとって最大の「逸失利益」です。
これからの時代、旧態依然とした人事評価制度のままの企業は時代から取り残されます。
労働分配率を使った経営管理を行う大きな目的は、「自立・自律・個人・競争」の風土において真の「人財」を育成することにあるのです。
労働分配率経営の極意は弊社書籍「給与は自分で決めなさい」に
網羅されています。ご興味のある方は是非お読みください。
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これからの時代を生き残るヒントがそこにあります。
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