本書に連動する形で、千葉商科大学教授・日本ＦＰ協会専務理事である伊藤宏一氏は『ライフプラン３.０』という概念を提唱しています。
ライフプラン１.０
団塊世代とそれ以前のライフプランです。つまり、第二次世界大戦後に生まれ、日本の高度経済成長期を生きてきた世代の生き方です。
人生は７０～８０年が標準で、老後（６０歳で定年退職）は１０～２０年程度となり、退職金を１年あたり約１０％ずつ取り崩せば、年金もあるためなんとかやりくりできます。
男性は就職したら一つの会社にずっと勤め続け、仕事に専念(終身雇用・年功序列制度)し、女性は専業主婦として家事や育児に専念するという「家庭内分業体制」を取ります。
ライフプラン２.０
バブル世代から団塊ジュニア世代が今現在、そしてこれから歩むであろうライフプランです。
人生は８０～９０年が標準となり、老後は１５～２０年程度を考える必要があり、退職金は１年あたり約５％しか取り崩せません。
国の年金はじりじり下がり続け、破綻はせずとも余裕がある金額をもらえることはないでしょう。退職金の相場も景気が悪い時期の金額から回復していません。
そのため自助努力での老後資金の上積みが必須になります。これは、昨年の「老後資金２,０００万円問題」にもあらわれるなど、まさに現在の高齢化社会に則した考え方です。
共働きも一般的になったものの、子育てを機に退職するも保育園が見つからず復職できない、復職できても旧来の家庭内分業モデルに引きずられ、男女の家事・育児分担がうまくいかなくなったりなどさまざまな問題が生じています。
また、多様なライフスタイル（おひとりさま・ＤＩＮＫＳ）も認められるようになりましたが、社会のセーフティーネットやマネープランが追い付いていません。
ライフプラン３.０
中心となるのは、これから社会人になる世代と、すでに社会人となっている昭和後期～平成生まれの若い世代です。
人生は１００年前後を想定する必要があり、定年が６５歳から変わらなかった場合、２５年～３５年……つまり、人生の約３分の１が老後となります。
そうなると、退職金や年金だけでは老後資金は到底足りません。世の中も下記のようにどんどん変わっていくでしょう。
- ７０歳で定年退職など、働く期間が長期化し、これまでと異なる能力やスキル、キャリア形成が必要となる。
- ４０歳でも５０歳でも転職は当たり前になる。業種・業界の市場規模や携わっている業務の価値が下がった時は、違う業種・職種に移ることもためらってはいけない。
- 結婚したら共働きをし、家事・育児を一緒にすることは当たり前。失業リスクを考えると共働きはリスクヘッジになる。
- 消費・所有についての価値観が変動する。車のような「モノ」の所有は縮小し始めており、必要な時だけレンタルをするようなシェアリングエコノミーへのシフトが加速していく。
- もっと自覚的に老後に備える。公的年金と退職金は重要だが、それだけでは頼りにならない。
企業同様、個人においても過去の常識が通用しない時代が到来しています。
親や先輩といった年長者の経験・アドバイスは参考にならず、各個人が人生・老後に対する強い自覚を持ち、情報収集・資産形成といった準備をしなければなりません。
